むち打ち被害者救済センター

トップページ > むち打ちの検査 誘発テスト

むち打ちの検査 誘発テスト

レントゲンやMRIといった画像診断が医療の現場では最初で最後の検査となりつつあります。

かつてはレントゲンやMRIといった設備に頼るのではなく、
医師の手技による各種検査によって原因特定が行われていたのですが、
昨今では設備機器の技術・能力が大幅に向上したこともあり、
「エビデンスに基づく診断」ということが美徳としてもてはやされる傾向にあるため、
むち打ち診断においてもMRIが全てという乱暴な扱いがされています。

現実にはMRIでわかることなどたかが知れているのであって、
MRIで異常が認められたからといって即座に「異常あり」とはならないし、
MRIで異常がなくとも現実に異常があるのであればそれは「異常なし」ではないのです。

ここに加えて交通事故患者は医師にとって面倒であるという医療側の事情、
保険会社や、顧問弁護士からの嫌な圧力などもあって、医師は極力むち打ち患者を避けようとします。

その結果、医師もある程度はわかっていながら、
「MRIで異常ないのだから、何の心配もいらない。必要なら心療内科を紹介しようか?」
などと、不当に被害者の権利を踏みにじる行為に出るのです。


MRIというのは、先の項でも説明した通り、決して完璧な検査などではありません。
あくまで検査の一つに過ぎないのであって、本来は
医師の手技による各種神経学的検査のほうがよほど信用できると言っても過言ではありません。

その神経学的検査の代表的なものがここで説明する誘発デストです。


誘発テストというのは、文字通り、症状の増悪を誘発するテストです。

医師の手技によって、患者の症状がより増強するような行動を取ります。

例えば神経根の圧迫が原因で各種神経症状が出ていると推測される場合に、
頭を医師が手で上から押え付けて圧迫することで、より神経根の圧迫が強くなります。
これによって患者が症状の増悪を訴えた場合、
「やはり神経根が圧迫されているのか」と判断できることになります。

こうした症状の増悪を誘発するテストによって、
まずはどのような原因で自覚症状が起こっているかを推測することが出来ます。

本来はMRIを撮る前に、こうしたテストを各種行った上で、
ある程度原因の特定が出来た段階で初めてMRI撮影を行うのが正しい検査手順なのです。
原因が大体特定されていれば、MRIで異常を捉えることもより容易になります。
全く原因不明の状態でやみくもに画像診断を行っても、
それでは「はじめから異常なしありき」で検査しているようなものなのです。


頚椎の神経根症状を疑った誘発テストや、後述する他の各種神経学的テストも行った上で、
神経根には問題はなさそうだということになれば、
次はモーレイやルースといった誘発テストを行うことになります。
これは腕神経叢での神経や血管の圧迫を疑った誘発テストで、
これで異常が認められる場合は胸郭出口症候群ということになります。

胸郭出口症候群であれば頚椎には単なる頚椎捻挫以上の異常はないわけですから、
いくら頚部を入念にMRI撮影したところで異常など見つかりません。
腕神経叢というのは鎖骨下辺りに位置しますので、首ばかりを診ていても仕方がないのです。

こうした病態は、MRI等の画像診断にばかり拘っていると見落とすことになります。
現に胸郭出口症候群のケースでは、多くの患者が医師から見落とされていて、
こちらから指摘してはじめて検査して異常を認めるということが往々にしてあります。

中には「胸郭出口症候群は事故によって起こることはない」などと、
保険会社からの洗脳を真に受けて、何の根拠もなく検査すら拒否するという、
開いた口がふさがらない医師というのも、実はかなりの数で存在します。
大学病院の教授クラスでも大真面目にこれを言う医師がいるので注意が必要です。

「何故、事故でなり得ないのか?」と根拠を尋ねても、
そういう医師に限って「ならないものは、ならないんだ!」と逆ギレするのがオチで、
未だ胸郭出口症候群に事故によってならないという納得のいく説明が受けられたことはないのですが、
医師というのはそういう部分が結構あります。
「どこぞの権威ある医師がそう言ったらしい」と聞けば無用意にそれを信じたりするものです。
非常に「権威」に弱い職種であると言え、保険会社は顧問医としてそうした「権威」を雇い入れているわけで、
意図的に営業戦略として一般の意思の洗脳活動を地道に続けていると言って良いです。

そうした医療の現場をよく知った上で、患者の側がその上手を行くのでなければ、
交通事故被害者の権利というのはいとも簡単に奪われてしまうのです。


むち打ち被害者救済センタートップページへ


【PR】 主婦の休業損害 弁護士費用特約 紛争処理センター 交通事故情報局 交通事故示談 リンク 【PR】